有線はもう時代遅れか企業ではなくてはならない無線LAN

インターネットは1990年代の中盤に普及が始まり、現在日本では90%以上の人が何かしらインターネットに接触する機会があると言われ、社会生活を営むうえで無くてはならないツールの一つになっています。接続に物理的な回線を必要と […]

インターネットは1990年代の中盤に普及が始まり、現在日本では90%以上の人が何かしらインターネットに接触する機会があると言われ、社会生活を営むうえで無くてはならないツールの一つになっています。接続に物理的な回線を必要としない無線LANは、家庭向けの無線LAN機能付きブロードバンドルーターが市場に発売されて以降急速に普及し、2015年の時点で家庭における普及率は60%程度まで上昇しています。普及率の上昇は、LANケーブルを使用した従来の接続方法に比べ、配線の必要が無く接続が容易になったこと、LANに接続することを想定し無線LANチップを内蔵した電子機器が一般的になったことが主な要因です。一方で、家庭以上に無線LANが必要と思われる企業では、あまり普及が進んでいません。

企業による意識の違いと作業効率

2015年時点での企業における無線LANの普及率は全体の約6割から7割で、約2割が検討中、それ以外の企業は必要ないと答えています。但し、企業規模で比較すると大きな違いがあり、例えば従業員1000人を超える大企業では70%以上となっていますが、従業員100人以下の中小企業では約55%に留まり、各家庭における普及率と大きな違いはありません。作業効率や費用対効果を考えると、無線LANは社員数が多いほど必須となりますが、世帯ごとの人数は平均すると二人から三人ですから、各家庭よりも明らかに人数が多い中小企業での普及率の低さは問題と言えます。無線LANを導入していない中小企業のうち、約三割は必要性を感じていないという実態もあり、業務の効率化などを目的として積極的に導入している企業との意識の違いは否めません。

無線LANを導入することの意味

無線LANを導入せず、LANケーブルのまま使用している状態は、多くの弊害を生み出します。例えば、建物やフロアに何らかの工事が入った場合、LANケーブルが邪魔になる際には都度抜き差しをしなければなりません。この作業は工事の担当者には不可能なため、社員の誰かが対応することになり、余計な工数を必要とします。同じようにフロアの引っ越しや大掃除、新入社員・中途採用など人員の異動が発生した際には、人数に応じてLANケーブルやスイッチングハブを増やす必要が生じます。作業は全てネットワーク担当者かもしくは一般社員の負担となり、作業効率を大幅に低下させる原因となってしまいます。これらの問題のうち、少なくともLANケーブルやスイッチングハブなどの物理的な保守については、無線LANを導入することで全て解決することができます。